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現場別月次推移表（損益計算書）

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現場別推移表　　（Ａ工事現場）

	１月	２月	３月
売上高	20000	10000	30000
工事原価
材料仕入	300	300	300
賃金手当	800	800	800
賞与手当	0	0	200
法定福利	100	100	100
福利厚生	50	80	30
減価償却	100	150	70
外注加工	70	100	50
修繕費	60	90	40
消耗品費	40	50	30
工事原価計	1520	1670	1620
粗利益	480	△670	1380
現場利益	480	△670	1380

上の例はＡ工事現場の月次推移表ですが、この月次推移表がＢ工事現場、Ｃ工事現場と各現場別にあって、それらが合計されて全社の月次推移表へとなっていきます。現場別に分析していけば必ず欠陥が発見されます。利益が予想以上になっている現場に対しては何が良かったのか検討し、従業員の成果であれば従業員への還元を考えなくてはなりません。数値で従業員の業績が測定できれば勤務評定の根拠が明白になり公平な人事ができ他の工事現場の従業員には競争意欲を喚起し良い影響も与えることができます。


今までのような全社合計の漫然とした試算表（損益計算書・貸借対照表）では，何処に欠陥があるか分かりません。単に「全体で，いくら儲かったか」だけしか分からないような試算表では経営環境の厳しい中では生き残れません。将来の経営計画に役立つよ うな意味のある試算表を作成する必要があります。そのためには部門別損益計算書と月次推移表を組み合わせた部門別月次推移表を作成する必要があります。経理担当者の事務負担は増えますが、継続してやっていくうちに経営のあるべき姿が見えてきます。そして今までの不合理な点を減らしていけば、確実に経営は良くなります。

部門別月次推移表損益計算書

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